
実施国・地域(2011年の実績)
日本語能力試験は世界各地で受験できます。
- 国内:40都道府県
- 海外:61の国・地域、198都市
受験者数の推移(1984年~2011年)
日本語学習者数の増加※1とともに、日本語能力試験の受験者数ものびています。
応募者数・受験者数の推移(PDF/156KB)
※1 国際交流基金が実施した「海外日本語教育機関調査」によれば、海外における日本語学習者は、1984年の約58万人から2009年の約365万人に増えました。
※2 2009年は、試験を1年に2回実施した最初の年であり、また、試験改定前の最後の年にもあたり、過去最高の約77万人が受験しました。
応募者の属性
小学生から社会人まで。日本語能力試験に年齢は関係ありません。
受験理由
進学、就職、力試し。日本語能力試験はさまざまな目的で活用されています。
参考情報:国際交流基金の調査研究・情報提供について
国際交流基金では、各国の日本語教育状況を調査し、ウェブサイトを通じて情報提供しています。
- 2009年海外日本語教育機関調査 結果報告書
- 国際交流基金は、海外の日本語教育機関に対して、3年ごとに、学習者数、教師数、学習目的、問題点などを問うアンケート調査を行い、調査報告書を作成しています。2009年の調査では、海外の133カ国・地域で日本語教育が行われており、学習者数は約365万人、教師数は約5万人であることがわかりました。
- 海外日本語教育機関検索
- 国際交流基金が2009年度に実施した「海外日本語教育機関調査」に回答のあった機関の情報を掲載しているデータベースです。随時情報の更新を行っています。
- 日本語教育国別情報
- 国際交流基金の海外拠点・派遣専門家に加え、各国の日本国大使館・総領事館、独立行政法人国際協力機構(JICA)、公益財団法人交流協会(台湾分)の協力を得て収集した情報を、国際交流基金がまとめたものです。200の国・地域における、日本語教育の実施状況、教育制度と外国語教育、教科書、教師などの情報が見られます。毎年情報を更新しています。
- 世界の日本語教育の現場から 日本語専門家の声
- 国際交流基金は、世界各地の中核的な日本語教育機関に日本語専門家を派遣しています。各国の日本語教育の現地化、自立化を促進することを目的に、世界各地で、教室での日本語教授、カリキュラム・教材作成に対する助言、現地教師の育成、教師間ネットワーク構築支援などを行っている専門家の生の声を紹介しています。
