高野知子・市岡香代(2023)「日本語能力試験(JLPT)の方法と現状」『日本語学』第42巻4号、pp120-126、明治書院
野口裕之・大隅敦子・熊谷龍一・島田めぐみ(2021)「CEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠)の日本語教育への適用可能性に関する基礎研究」『日本テスト学会誌』Vol.17, No.1, pp9-23.
板橋貴子(2020)「日本語能力試験聴解『即時応答』における解答プロセス 」『国際交流基金日本語教育紀要』第16号、pp17-28.
堀川有美・板橋貴子・田渕咲子(2019)「日本語能力試験聴解『即時応答』のプロトコル調査の報告」日本言語テスト学会第22回全国研究大会 口頭発表
大隅敦子・中村健太郎(2019) 「日本語能力試験 合格者と専門家の評価によるレベル別Can-doリスト」の作成について 日本テスト学会第17回大会 (PDF/1.11MB)
李在鎬(2011)「大規模テストの読解問題作成過程へのコーパス利用の可能性」『日本語教育』第148号、pp.84-98、日本語教育学会
高須奈緒美(2011)「日本語の未来を載せたクルマ―新しい日本語能力試験(JLPT)」 『をちこちMagazine』008号、国際交流基金
川端一光(2011)「新しい日本語能力試験の挑戦~新試験を支えるテスト理論~」(国際交流基金事業レポート15)『日本語学』第30巻2号、pp80-92、明治書院
李在鎬(2011)「日本語能力試験の挑戦~新しい日本語能力試験を例に」(国際交流基金事業レポート14)『日本語学』第30巻1号、pp.95-107、明治書院
国際交流基金日本語試験センター(2010)「『新しい日本語能力試験』が始まりました」『日本語教育通信』(2010年11月25日掲載)、国際交流基金日本語国際センター (PDF/1MB)
大隅敦子・谷内美智子・小野澤佳恵・篠崎摂子・浅見かおり・野口裕之・小森和子(2009)「新しい日本語能力試験が目指すもの」日本語教育学会2009年秋季大会シンポジウム【配布資料】 (PDF/289KB)
大隅敦子(2009)「日本語能力試験改定の中間報告」『言語教育評価研究(AELE)』第1号、pp.73-77、凡人社
(PDF/382KB)
植木正裕(2009)「新しい日本語能力試験について」『タワン』第49号、pp.2-8、国際交流基金バンコク日本文化センター (PDF/5.8MB)
大隅敦子(2009)「新しい『日本語能力試験』―構成概念の構築と新しいレベルの設定」『日本語学』第28巻11号、pp.24-35、明治書院
大隅敦子(2008)「<課題遂行能力とそのためのコミュニケーション能力>をめぐって」、『プロフィシェンシーを育てる』、pp. 72-89、凡人社
押尾和美・秋元美晴・武田明子・阿部洋子・高梨美穂・柳澤好昭・岩元隆一・石毛順子(2008)「新しい日本語能力試験のための語彙表作成に向けて」『国際交流基金日本語教育紀要』第4号、pp71-86、国際交流基金日本語国際センター (PDF/178KB)
金田泰明(2007)「日本語能力試験の現在と未来」『日本語教育通信』第58号、pp.1-2、国際交流基金日本語国際センター (PDF/427KB)
JF日本語教育スタンダード(JFスタンダード)は、国際交流基金が開発した、日本語の教え方、学び方、学習成果の評価のし方を考えるためのツールです。
JF日本語教育スタンダードに基づいたパフォーマンス評価と日本語能力試験の合否判定との関係を探るため、国際交流基金研修参加者および海外の日本語学習者を対象に調査を行い、試行調査報告(2012年)、最終報告書(2017年)を発表しました。
「JF日本語教育スタンダード」ウェブサイト
→「JF日本語教育スタンダード」とは
「JF日本語教育スタンダードに基づいたパフォーマンス評価と日本語能力試験の合否判定との関係」
国際交流基金は、桜美林大学との学術交流に関する覚書に基づき、2008年から2016年まで、言語教育評価共同研究所を設置し、言語教育関連の評価に関する情報収集や共同研究を行っていました。主な活動は、言語教育評価に関する公開フォーラムの開催や学術ジャーナルの発行などです。言語教育評価研究言語教育評価共同研究所が発行する『言語教育評価研究(AELE)』は、言語教育の評価に関心のある方々のための学術ジャーナルです。日本語能力試験に関する論文等も掲載されています。
言語教育評価共同研究所(桜美林大学・国際交流基金) (2015)『言語教育評価研究』第4号、凡人社
言語教育評価共同研究所(桜美林大学・国際交流基金) (2013)『言語教育評価研究』第3号、凡人社
言語教育評価共同研究所(桜美林大学・国際交流基金) (2011)『言語教育評価研究』第2号、凡人社
言語教育評価共同研究所(桜美林大学・国際交流基金) (2009)『言語教育評価研究』第1号、凡人社
本文のおわりです